「日本の『うつ状態』の人の出現率、米国の3倍に」

マイナビニュースでこんなのが人気記事の1位になっているが。
http://news.mynavi.jp/news/2012/05/15/017/index.html

ニールセン・カンパニーは5月14日、「うつ状態に関する日米比較調査」の結果を発表した。これによると、「うつ状態」の人の出現率は、米国が9.6%だったのに対し、日本はその約3倍の30.4%だったという。

いったいどんな調査をやれば30.4%なんて数字が出てくるんだ？と甚だ疑問に思ったので、このニールセン・カンパニーという企業を調べてみた。

すると、上記の記事の元になったと思われる調査の結果が見られる。

http://jp.nielsen.com/site/documents/depressionUSandJapanpressreleaseFINALdoc.pdf

ニールセン　うつ状態に関する日米比較調査について
うつ状態に関する日米比較調査(2012 年 3 月 20 日〜3 月 23 日実施)では、日本とアメリカの都市部で働いている男女、各国約100 名にオンラインで調査を実施いたしました。サンプル数は20代〜50代以上の各世代にそれぞれ約15名を割りつけています。

オンラインで各国約100名…。各世代に約１５名…。

インターネットユーザーに対し、うつ状態になることがあるか尋ねたところ、「ある」と答えた人の割合は日本が30.4％、アメリカは9.6％でした。年代別でみると、日本では若い年齢層ほど出現率は高い傾向にありました。

しかもDSM-IVによるうつ病の診断基準とは関係ない、「うつ状態になることがあるか」という著しく曖昧な測定指標。

上記のように潜在的なうつ病患者が多いと予測される日本においては、今後市場の掘り起こしという点は重要なアクションの一つと考えられます。
潜在的なうつ病患者の方々に医療機関を受診していただく手段のひとつとして、DTC 広告（医療用医薬品に関する、消費者向け広告）は有効になり得るかと思われます。また、潜在患者が持つ受診に対する心理的バリアを明らかにするために、インターネット上の自発的な書き込みを収集・分析する、口コミ分析も最近注目の手法のひとつとされています。」

ニールセン　メディテックチームについて
ニールセンはメディカル領域の専門チームを有しており、クライアントの多種多様なニーズに応えるべくDTC広告調査を含めた様々な調査の実施経験を持ち合わせております。

要は自社のマーケティングのために都合のよい調査を行っただけ。
こういうゴミのような社会調査を生み出す企業と、それを何の疑いも持たずにまき散らすメディアは一刻も早くつぶれてほしい。