佐藤博樹・武石恵美子編『ワーク・ライフ・バランスと働き方改革』

ワーク・ライフ・バランスと働き方改革

○ワーク・ライフ社員(育児や介護、自己啓発などの希望から時間制約のある社員)が増えてきたことを踏まえる必要がある。いつでも残業ができる社員を当たり前とすることを見直す必要性。
○WLBの推進は、従業員の会社へのコミットメントを高めたり、「プレゼンティズム」の問題を改善したりする。
○WLBへの職場の理解、特に管理職の意識改革と同時に仕事管理・時間管理を進めなければならない。
○欧州に比べ、日本企業では長時間労働、有給取得率の低さ、会議の多さ、資料に完璧さを求めることが見られる。平均では労働時間は減ってきているが、これは非正社員の増加によるもので、正社員の労働時間は減っていない。
○週に2日は定時で帰るなどの時間制約を設け、その中で目標が実行できるように生産性を高めてゆくことなどができる。
○時間管理で残業を減らすことは、WLBを推進するためなのだと職場の理解を得ることが必要。そうでないと、「残業を減らして人件費をカットするため」と受け取られる可能性がある。